燃エンウッド®シリーズ

Solution

木造建築の大規模化･高層化を実現する耐火集成材
－燃エンウッド®
　　　　シリーズ－

耐火集成材「燃エンウッド®」の豊富なバリエーション

戦後まもなく植林された人工林の伐採適齢期となり、日本の森林は本格的な利用期を迎えつつあります。一方で林業就業者の減少や国産木材需要の低迷など、日本の森林の周辺には様々な社会問題があります。
こうしたなか当社では、技術革新とプロジェクトへの木材利用を通じて日本の森林資源の経済循環を促し、国内の森林に係る問題の解決による地方創生につながるまちづくりを進めています。
これらは、政府の推進する国産木材利用と公共建築物等の木造･木質化に貢献し、SDGsの推進にも資するものです。

大阪木材仲買会館
(2013年竣工燃エンウッド1時間耐火仕様を採用)
パークウッド高森
(2019年竣工燃エンウッド2時間耐火仕様を採用)
フラッツ　ウッズ　木場
(2020年竣工燃エンウッドSAMURAIを採用)
タクマビル新館（研修センター）
(2020年竣工燃エンウッド2時間耐火仕様を採用)

HULIC & New GINZA 8
(2021年竣工燃エンウッド2時間耐火仕様を採用)

竹中工務店警固竹友寮
(2023年竣工燃エンウッドCLT耐力壁を採用)
高層木造建築モデル Alta Ligna Tower
(20階建ハイブリッド高層木造建築　2025年目標)

耐火集成材「燃エンウッド®」

密集地の建物では耐火性能が必要とされる場合があります。燃エンウッドは、国土交通大臣より耐火構造の認定*¹を受けた技術です。独自の燃え止まり機構により、スギ、ヒノキ、カラマツなど代表的な国産木材を“現し（あらわし）”*²で用いることが可能で、2012年度　第9回エコプロダクツ大賞　農林水産大臣賞を受賞しました。

1 第三者機関による高度な性能検証を経て、建築基準法令に準ずる性能があることを国土交通大臣が認める制度
2 木の梁や柱の表面を耐火被覆などで覆わないで用いること

燃エンウッド®の主な受賞歴

2012　エコプロ大賞農林水産大臣賞
2013　第22回地球環境大賞国土交通大臣賞
2013　第16回地球温暖化防止活動環境大臣表彰
2014　日本建築学会賞

燃え止まり機構の仕組み

火災が生じた場合、断熱効果（燃え代層）と吸熱効果（燃え止まり層）により柱･梁（荷重支持部）を火災の熱から守ります。

第三者機関の耐火試験炉で、最大945℃まで、所定の時間加熱したのち、火炎が自然に消えること（自消性）を確認しています。

2時間耐火仕様の「燃エンウッド®」

建物の階数が増えるとより高い耐火性能が求められる2時間の耐火構造では、1時間のものに比べて厳しい火災環境で荷重支持部に燃焼･炭化が広がらないようにするため、燃え代層と燃え止まり層の厚さを1時間耐火の85㎜に対して105㎜とし、各部構成材料の変更を行いました。

3時間耐火の「燃エンウッド®」を開発

これまでの1時間および2時間耐火の「燃エンウッド」と同様、木材による「荷重支持部」、石こう系材料と木で構成された「燃え止まり層」、木材の「燃え代層」の3層で構成される耐火構造の木造部材（集成材）であり、柱や梁といった構造部材として用いられます。
このたび3時間耐火の「燃エンウッド」を開発したことにより、階数に制限なく建物に木構造を採用することが可能となり、これまでの「燃エンウッド」では不可能であった15階以上の建物の木造化を実現します。

「燃エンウッド®SAMURAI」の仕組み

「燃エンウッド」SAMURAIは、燃エンウッドの荷重支持部に鉄筋を埋め込むことで、従来の耐火性能に加えて、強度と硬さを実現するハイブリッドの部材です。本技術により、木造で実現することが困難であった大スパンの建築空間が可能になりました。

「SAMURAI」は、山佐木材と鹿児島大学が共同開発した技術です。

「燃エンウッド® CLT耐力壁」

「燃エンウッド」シリーズの耐力壁で、「荷重支持部」にはCLTを用いています。「燃え止まり層」、「燃え代層」は柱、梁に準じた仕様となります。また、2時間耐火の国土交通大臣認定を取得しているので、建物の階数に関わらず建物のいかなる耐力壁にも適用可能です※。
「耐力壁」として建物の自重や地震力に抵抗できるので、柱を用いることなく住宅やオフィスの開けた居室空間を実現できます。また、壁の表面を「木現し」（構造材が見える状態で仕上げること）にすることで、木質を基調とした意匠性を向上させます。

耐力壁の耐火時間の最大は2時間となります。

「燃エンウッド® CLT耐力壁」（遮音仕様）

「燃エンウッド CLT耐力壁」に「中空層」を組み合わせることで、遮音性を付与しました。これにより、高い遮音性能が必要とされる集合住宅･宿泊施設等への適用が可能です※。

建築基準法に定める仕様（TLD45）と高性能仕様（TLD60）を選択できます。

関連ソリューション

関連リリース