建物内サイバーセキュリティ対策システムの性能検証を実建物のBAネットワークで実施～BAセキュリティ対策の強化によりSociety5.0時代のスマートビル普及を推進～

竹中工務店（社長：佐々木正人）、SBテクノロジー（社長 CEO：阿多 親市、以下SBT）、日本電気（社長兼CEO：新野 隆、以下 NEC）、サイバートラスト（社長：眞柄 泰利、以下 CTJ）は、ビルディングオートメーション（以下、BA） システムに対する最新のサイバーセキュリティ対策システム「Smart Secure Service」について、従来のセキュリティ対策より強固なセキュリティ性能が発揮されることを竹中工務店グループ所有ビルにて実証しました。
今後４社は充実したセキュリティ機能を有する「Smart Secure Service」を活用することで、経済産業省策定の「BAシステムにおけるサイバーセキュリティガイドライン」等の業界指針に準拠し、高度なBAシステム機能を有するスマートビル・スマートシティの実現・普及を推進して参ります。

近年、効率的な建物管理や建物の省エネルギー性、利便性・快適性向上のため、BAシステムでは建物内外の様々なシステムやIoT機器とつながり、データを利活用するニーズが高まっています。その反面、ネットワークの統合に伴い規模が大きくなるBAシステムを対象としたサイバー攻撃のリスクも大きくなっています。従来のBAセキュリティ対策では、主に建物外部からの脅威に対するファイヤーウォールでの防御に限られ、不正侵入やウイルス感染を前提とした対策が必ずしも十分とは言えませんでした(図1(a))。「Smart Secure Service」はIDS※1/IPS※2機能と登録済のデバイスを認証する機能を搭載し、万一の不正侵入やウイルス感染に対してもセキュリティをより強固なものとしています(図1(b))。

「Smart Secure Service」には、２つの機能があります。